がんを見つけるための検査
がん細胞は、知らないうちに健康な細胞を蝕み、増殖していく。自覚症状がないまま、日常生活を過ごし、体に不調を感じて病院で検査を受けたらすでに手遅れになっていることも多い。自覚症状のないがんを見つけるためには、定期的な検査を欠かすことはできない。「自分だけは大丈夫」という考えをもっていると、取り返しのつかないことになる。
今の時代いろんな病気がある。また、年齢とともに身体のいたるところが痛んできたりもする。長年使ってきているのだから衰えはしょうがないと思う。しかし、たとえば腰にヘルニアの症状がでて、手術を勧められても手術しないでいたら半年後にはヘルニアが治っていたという例がある。これはまさしく免疫療法ではないだろうか。人間の身体にはまだまだ不思議な力があり、もっと免疫療法をうまく使い自分の身体の力で痛みを治していけたらすばらしいと思う。
【新華社】２０２０年夏季五輪の東京招致で、日本の中川正春文部科学相は１０月４日、国立競技場（東京都新宿区）の大規模改築に意欲を示した。同相は「東京五輪誘致のシンボルとして、世界に対する意思表示になる」と述べた。
国立競技場は１９５８年に完成。６４年東京五輪のメーン会場となった。収容人数は約５万４０００人。改築後は同８万人規模に拡大される見通しだ。
（編集翻訳 阿部陽子）
【関連記事】
「カラスは数を数えられる」 宇都宮大研究チームが確認
「病死豚肉販売、故意に見逃す」 中国浙江省の検査官起訴
あすは敬老の日「重陽節」 桃まんじゅう作りピーク
これぞ“ゴールデン・ウィーク” 「連休中に金を買おう」 中国・銀川市
人、人、人...連休の長城は大賑わい＝北京
【シドニー時事】オーストラリア政府は4日、鹿野道彦農林水産相が同日表明した南極海での調査捕鯨継続の方針を非難する声明を発表した。日本の調査捕鯨は科学的調査を装った商業捕鯨だと主張。外交的な解決が見いだせない限り「法的措置を追求する」とし、オランダ・ハーグの国際司法裁判所（ICJ）での対日捕鯨訴訟を続ける方針を改めて示した。
【関連記事】
【動画】シー・シェパード妨害船と衝突=日本船、けが人なし
【特集】巨大魚だらけの水族館
【南極ウオーカーズ】零下40度、ブリザードでも中は快適
【南極ウオーカーズ】大学院生の越冬初体験
〔写真特集〕クジラ 海の王者
【ワシントン＝佐々木類】２０１２年の米大統領選で再選を目指すオバマ大統領は３日、米３大ネットのＡＢＣとのインタビューに応じ、「勝ち目が薄いことには慣れている」と大統領選での劣勢を認めた。
ＡＢＣとワシントン・ポスト紙が３日に発表した世論調査では、オバマ大統領が１期限りの大統領になるとの回答が５５％に上った。
これについて、インタビュアーから「勝ち目がないと思うか」と聞かれたオバマ氏は即座に「もちろんだ」と答え、敗者、負け犬と訳されることもあるアンダードッグという言葉を使い「勝ち目が薄い（アンダードッグの）状況には慣れている」と語った。
ただ、オバマ氏は、共和党が民主党の政策にことごとく反対していることについて、「非常に極端な手法だ」と強く批判。
その上で、「未来へのビジョン（構想）が争点になる」とし、富裕層への増税や共和党が主張する歳出削減や規制緩和だけでなく、社会基盤整備や教育などへの投資が必要と述べ、「最終的には私が支持を得る」と胸を張った。
だが、長引く景気の低迷については、金融危機の影響が響き「４年前より暮らしが良くなっているとは思わない」との本音を吐露。政権の景気対策が効果をあげていないことを認めた。
【関連記事】
「仕事も雇用対策のお金もない？」米コメディアン
米、再びシャットダウン危機…与野党が衝突
無党派層の不支持「５９％」 崖っぷちオバマ再選戦略
米大統領、３兆ドル超の財政赤字削減策を発表
ＦＸ選定 日米同盟もちろん大切だが
福島第１原発事故の被災ペット 飼い主と暮らせない日々が続いている
【ワシントン＝柿内公輔】オバマ米政権が議会に満を持して提案した雇用創出法案が、審議にも入れず１カ月近くたなざらしにされている。野党共和党はもちろん、大統領を支えるはずの与党民主党内にも法案への反発が広がっているためだ。腰折れ寸前の米景気への影響はもとより、全米に広がる失業問題などへの抗議デモという「火」に「油」をそそぐ事態となることが懸念されている。
「パス・ディス・ビル（法案の可決を）！」
米テレビ各社が最近繰り返し流す大統領の演説シーンの定番だ。９月２７日のコロラド州デンバーの演説では７度も絶叫したが、「今のところ、メッセージの効果はなさそう」（米紙ワシントン・ポスト）だ。
大統領には法案の提出権限がなく、雇用創出法案も厳密には議会に示した「素案」のため、たなざらし以前の状況ともいえる。
その最大の理由は、意外にも「身内の民主党の造反」（米紙ニューヨーク・タイムズ）だ。大統領が雇用創出法案の財源として提案している増税や歳出拡大については、共和党だけでなく一部の民主党議員も反発している。ランドリュー上院議員は、石油業界への減税撤廃について、「ほかの業界より（米経済に）貢献している」として反対。一方で、歳出抑制のための医療保険改革には民主党リベラル派に批判が強い。
こうした状況に頭を抱えているのがほかならぬ民主党指導部だ。上院トップのリード院内総務は、法制化の必要は認めながらも、審議入りのスケジュールさえ示すことを拒んでいる。それどころか上院は、リード氏が熱心な人民元相場の切り上げを促す対中制裁法案の審議を優先している。
景気後退すら現実味を帯び始めた米景気の最大のアキレス腱（けん）が雇用問題。全米に拡大している抗議デモに参加する若者らは、経済格差とともに失業問題への不安を訴える。来年に大統領選を控えるオバマ氏にとって、雇用創出法案の成否は政権の命運を左右する。
大統領は３日、月内の法案採決を目指して与野党幹部と協議する意向を示したが、曲折が予想される。
米雇用創出法案 米景気の下支えのため、オバマ米大統領が９月８日に発表した総額４４７０億ドル（約３５兆円）の経済雇用対策。社会保障税の減税延長など税制優遇と、道路や学校などの社会インフラ整備が柱で、回復の遅れる雇用市場のてこ入れを狙う。
【関連記事】
オバマ氏、劣勢認める 世論調査「５５％が１期限りの大統領」
「仕事も雇用対策のお金もない？」米コメディアン
米、再びシャットダウン危機…与野党が衝突
無党派層の不支持「５９％」 崖っぷちオバマ再選戦略
米大統領、３兆ドル超の財政赤字削減策を発表
福島第１原発事故の被災ペット 飼い主と暮らせない日々が続いている